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///ニュース/// |
2001-04-13 |
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オープンネットワーク戦略で創造環境の向上狙う Japan Contemporary Dance Network 大阪で報告会 |
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| 【大阪】 ダンスと社会の接点づくりやダンサーのサポートなどを目的にした
NPO、Japan Contemporary Dance Network(JCDN、京都市下京区)は、このほど3年の設立準備期間を経て正式に設立。先月東京で行なわれた発足シンポジウムの報告会が行なわれた。 報告会が行なわれたのは今月11日。会場になった大阪のトリイホールに会員や非会員含めて約50人が集まった。制作者の参加が多かった東京に比べて、大阪ではアーティスト参加が多かった。同 NPO 代表の佐東範一さんは先月16、17日に東京で行なわれた発足シンポジウムについて話合われた問題点や提言のほか、今後の事業についても紹介した。 マネジメントのノウハウ蓄積や助成金などの資金調達方法、批評家や批評媒体の不在などダンスの創造環境に課題は多い。しかし、同 NPO が3年間の準備期間で行なってきたのは、こうした問題点を浮き彫りにする作業だったといえる。「（ダンスに関わる人が問題点に対して）リアリティを持ちだした。いい時代に入った」と東京の発足会にも参加した奥睦美さん（オプスエクレクト、京都市）は発言した。 山積する問題に対して、同NPOの戦略は情報の共有化と活用を進めることにある。例えば、公演を行なう際に各アーティストはダイレクトメールを出すことが多いが、各自が持つ名簿を共有することで効率的な情報宣伝が可能になる。「お互いが持っている情報が死んでいるのが現状。当事者同士がアイデアが共有することで新たな展開が ある。情報相互作用をおこしたい」と佐東さんは言う。 一方、情報相互作用を起こすには JCDN に関わる人たちの姿勢がカギだ。同NPOはいわば情報ネットワークでいうところの「サーバー」の役割。「自分たちに何をしてくれるのか」という意識では相互作用は起こらない。同 NPO の機能を活用する方法を自ら考えて関わる姿勢が求められる。 今後の具体的な事業には、企業のメセナ参加促進につながるチケット予約システム「JCDN ダンスリザーブ」の運用のほか、制作者向けのコンサルティング、媒体向けプレスキットの作成マニュアルの提供なども行なう予定だ。（了） ◆JCDN |
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