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///ニュース/// |
2001-03-15 |
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芸術 NPO 明日、東京でシンポジウム 企業のメセナ担当者らも参加 『Japan Contemporary Dance Network』発足 |
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| 【京都】 ダンスの創造環境の整備を目指すNPOの
『Japan Contemporary Dance Network
設立準備室』（以下JCDN/京都市、佐東範一代表）が明日、正式に発足する。同準備室は3年前に開設。今回の発足に併せて、16、17日と、東京の森下スタジオ（江東区）で記念シンポジウムが行なわれる。 同 NPO の目的は、社会におけるダンスのあり方を模索し、ダンスの創造環境の向上をはかることにある。これまでも舞踊家のデータベース作成や巡回式の公演システムづくりなどを精力的に行なってきた。発足記念のシンポジウムは「全国のダンスの環境創りに向けて」と銘打ったもので、全国から約30人弱の制作担当者やアーティストのほか、企業のメセナ担当者なども参加する。 パネラーの1人、大谷燠さん（トリイホール、大阪）は、同 NPO が構築している日本国内を巡回システムについて、ネットワークの強化につながり、アーティストの育成にもつながると評価する。さらには「客層にも広がりができ、ダンスの裾野が広がる」という。ちなみに同システムは全国の劇場・ホールでアーティストが巡演していくというもの。コストの削減などもはかれることから欧州などでも増えている制作手法だ。 また、新潟から参加する小川弘幸さん（「文化現場」代表）は「これまでも舞踊関係の団体はあったが、次の動きにつながりにくかった」と指摘する。現代性を持ったダンスの動きにつながる可能性を JCDN に見出している。「地方都市が抱える文化の硬直性に新風を吹き込むのでは」と期待を寄せるのは、アーティストの喜多尾浩代さん（Esqui:nouver 代表、金沢）。地方にいながら、全国のネットワークに参加できるため、他の地方の情報が入手したり、自らの情報発信も容易になるというわけだ。 一方、JCDN が掲げる実際の活動方針に明快さを欠くという意見もある。「具体的な次の一歩をどう出せるかが課題では」と小川さんは分析する。加えて昨今、急速に NPO という言葉は広がったが、概念そのものはまだまだ理解されていないことがある。そのため、コンセンサスが得られにくい面もあるようだ。 それでも、成果はある。3年間の準備期間中、同 NPO は全国を行脚。地道にネットワークを構築してきた。その結果、地方自治体がダンス公演をはじめるといった変化も出てきた。「各地のプロデューサーやアーティスト、行政マンといった人たちと信頼関係ができた」と佐東さんはいう。現在、同 NPO の会員は約180人。「当初は30〜50人程度集まればいいと思っていた」（同氏）という。 来月、大阪では関西方面の会員にむけて、総会の報告などを行なう。同 NPO は今年の7月に法人としての認可がおりる予定だ。（了） ＜ホームページ＞ ◆JCDN設立準備室 http://www.uniteddigital.com/~jcdn/ ◆巡回システムについての参考記事 ・JCDNの例 http://www.osaka-olym.or.jp/japanese/mtr/mtr010115j.html ・ドイツの例 http://www.interlocal.org/20000109gareis.html ◆喜多尾浩代さんのホームページ http://www.nsknet.or.jp/~kitao/Kitao1J/index.html |
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