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2001-03-12

 

介護系NPO、ITは人材のマッチングに不可欠

特定非営利活動法人 プール・ボランティア

  ←プールでの介護支援の様子(写真提供=プールボランティア)

【大阪】 障害者などのプール利用を支援するNPOベンチャー、「プール・ボランティア」(大阪市中央区)は最近利用者とボランティアスタッフ希望者の人数が急増。こうした現状に対して、理事長の岡崎 寛さんはメール等の情報化を充実させたいと述べた。介護などの事業では、利用者とサービス提供者のきめ細かいマッチングが不可欠だ。しかもITによる効率化も求められている。

同NPOは1999年5月に設立。ボランティアスタッフと介護サービスの利用者のコーディネートが同NPOの中核業務だ。ボランティアスタッフと利用者の日程調整を行なうために、設立当初から専用ソフトやメールを活用。業務の効率化を計ってきた。ボランティア団体の中には「事務所の壁に大きなカレンダーを貼って、利用者とスタッフの日程調整を行なっているようなところもまだまだ多い」(同氏)。

しかしながら、同NPOの利用者もボランティアスタッフもメールを活用しているのは8割程度。残り2割のために電話で日程調整をしなければばならず、業務の繁雑化につながっていた。さらに、新聞などのマスメディアに最近とりあげられたこともあり、利用者とボランティアの希望者が急増。現在70人程度の利用者が待機状態だ。業務規模拡大の必要性にせまられている。


岡崎 寛さん

 

現規模では、なんとかスタッフと利用者の相性を把握しながらケジュールを組んでいける。だが、これ以上の規模の拡大はサービスの質の低下につながりかねない。岡崎さんはマネジャークラスのスタッフ育成と情報化の充実が課題だという。

介護保険の先駆、ドイツで行なわれる福祉関係の見本市ではIT関連の企業が専用ソフトを出展するケースも多く、福祉市場の裾野の広さが伺える。ちなみに同NPOが使用している専用ソフトは情報関連の会社によるオーダーメイド。「設立当初、探した限りでは使い勝手のいいソフトは見つけられなかった」と岡崎さんはいう。

同NPOのコアコンピタンス(中核の競争力)は、約130人いるボランティアスタッフの質の高さ。日本赤十字社の水上安全法・救急法の指導員など、すべてのスタッフは何らかの「水」の専門家だ。加えて、利用者や利用者の保護者からの評価などを反映させて、スタッフを4段階にランク付けしている。(了) 

プール・ボランティア 

 

 

 

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